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一覧に戻るヨーロッパフットボール回廊『ヨーロッパ・スーパーリーグの勃発と消滅【後編】』
21･05･15
―【前編】より続き―
各チームの略称は、マンチェスターユナイテッド（ＭＵ）、マンチェスターシティ（ＭＣ)、リバプール（ＬＶ）、チェルシー（ＣＨ）、アーセナル（ＡＲ）、トッテナム・ホットスパー（ＳＰ）、リアル・マドリッド（ＲＭ）、バロセロナ（ＢＲ）、アテレチコ・マドリッド（ＡＭ）、ユベンタス（ＪＶ）、Ａ．Ｃミラン（ＡＣＭ）、インター・ミラノ（ＩＭ）。
■第３幕 ４月２０日
この四面楚歌の状況から、まず英国６チームがＥＳＬから脱退することを表明した。ファン、Ｔｈｅ ＦＡ、そして政府、さらにはＵＥＦＡの意向を無視できないと判断したからでもある。
最初に脱退を表明したのはＭＣ。アブダビの王族の資金は豊富であり、財政的に困ってはいないこと。そしてマンチェスター市民のクラブとして、創立以来サポーターに支えられていたクラブの伝統から支持されないことは避けたいというクラブ方針があったからでもある。
そしてＣＨが続いた。このクラブもアブラノビッチオーナーの資金は豊富、今更ファンを無視してＥＳＬに行く必要はないとの判断であった。あとは続々とＬＶ、ＭＵ、そしてＡＲ、ＳＰもそれに続いた。
そしてＭＵの副会長のエド・ウッドワードは暗にＲＭ、ＪＶと黒幕として、とりまとめ担当であったことから、２０２１年末を持って辞任を表明した。これを受け、ＭＵのニューヨーク市場では株価が６％下落、１５０百万ポンドの損失を被った。
■第４幕 ４月２１日
英国６クラブの１日でのＥＳＬからの脱退を受けてイタリアＡＣＭ、ＩＭが脱退を表明し、スペインのＡＭも脱退を決定した。
残る首謀者のスペインＲＭ、 ＢＲ、そしてイタリアＪＶはいまだにこのＥＳＬ構想の実現に固執している。
ＲＭのペレス会長は、「我々はこの構想実現のため前に進んでいく」と表明する一方、「当初合意した１２クラブが脱退することは出来ない」と強気な姿勢を示している。その理由として、「１２クラブは既に契約を締結している」と。更に「スコットランドセルチックと、レンジャーズが加盟に意欲を示している」と表明。あくまで解散はないことを強調している。
■第５幕 ４月２２日
ペレス会長の契約に関して、まずアーセナルのクロンケ会長は「ＥＳＬの契約を解除するための違約金は１２クラブに共通している。その違約金は１クラブ８百万ポンド＝９．６億円程度であり、アーセナルとしてはクロンケ会長が、要求あれば個人として支払う」とコメントしている。
一方、主導者側のＲＭ、ＢＲはこのＥＳＬ構想が実現した際には、それぞれ５２百万ポンド（７８億円）が１２クラブの供出金とＪＰモルガンの資金から支払われる契約となっていたことも明らかにした。
この違約金については各クラブとも明確なコメントはなく、今後の課題となることは必至である。
■第６幕 幕間（続演中）
当面の課題と今後
一旦幕引きした感はあるが、契約上の違約金問題が残り、これからも論議がＥＳＬ仮会長のペレスと各クラブとの間で行われることになる。しかし一方、各クラブはそれぞれのサポーターから、経営陣に対する不信と資本に支配されるクラブ体質の改善を叫んでデモが活発化してきている。
◇５月２日
ＭＵはＬＶとのリーグマッチ戦５月２日、オールドトラフォードスタジアムへサポーターが侵入し、暴動化し試合が延期となった。『グレーザーＯｕｔ』の呼びかけで、これからも経営陣との対立が激化する一方、クラブサポーターとの経営問題を論議する場を設ける方向へ動いているとはいえ、果たして実のある結果が生まれるのかは疑問である。
ＭＵＳＴ（ＭＵサポータークラブ）は、ドイツ方式の５１％をファンクラブが株式を保有し、オーナーは４９％しか株式を保有できないルールを求めており、更にサポーターの株式保有権を認めること。取締役会にサポーターの代表を任命すること。そして将来、このようなクラブの存在に関わる重要事項には必ずＭＵＳＴと協議することを要求している。
◇５月７日
このＥＳＬの動きとＭＵＳＴによるＭＵ対ＬＶの試合が中止となったことを踏まえてＵＥＦＡは下記の制裁を科した。
英国６クラブ及びイタリアＡＣＭ、ＩＭそしてスペインのＡＭに対して総額１５百万ユーロ（２０億円）の『Ｇｏｏｄｗｉｌｌ ｃｏｎｔｒｉｂｕｔｉｏｎ（献上金）』を課し、それに加えて更にＵＥＦＡの大会収入のうち５％を積み立て、ＵＥＦＡ加盟国の各協会へ配布、ＵＥＦＡ加盟国のジュニアー及び底辺のフットボール普及に充てることを決めた。
更にＵＥＦＡのアレックス・セフェリン会長は、上記９クラブへＵＥＦＡが認めない大会に参加した場合は罰金として、クラブ当たり１億ユーロ（１３０億円）を課すとした。またこの３クラブに対し、今後２年間ＵＥＦＡの大会に出場停止処分とするとしている。また追って制裁金を科すとしている。しかしこの３クラブは、この制裁が実施されれば法廷闘争も辞さないと強気を示している。
◇５月９日
ＥＳＬの首謀者であるイタリアＪＶは、イタリアセリアＡよりＥＳＬから離脱しなければセリアＡから除名すると警告を受けた。
■今後
１８８８年（イングランドでプロリーグ発祥）以来のヨーロッパプロフットボールリーグも、このアメリカン方式、フランチャイズ方式の導入問題を改めて注目し、ＵＥＦＡとして、また英国においてはＴｈｅ ＦＡあるいはプレミアリーグとして、取り敢えず矛を収めたが今後どうするのか課題は多い。
翻って日本においても、一部Ｊリーグクラブからこのようなクローズド化されたフランチャイズ制を取り入れたらという論議があるというが、ここまで日本が世界ランキングを上げられたのは、Ｊリーグがピラミッドの頂点とし、ホームタウンシステムをヨーロッパから取り入れ、ジュニアーからトッププロまで一貫したピラミッドシステムとした方式を構築できたからであることを忘れてはならないと思う。
◆筆者プロフィル◆
伊藤庸夫（いとうつねお）
東京都生まれ
浦和高校、京都大学、三菱重工(日本リーグ）でプレー、１９８０年より英国在住
１９８０−８９：日本サッカー協会国際委員(英国在住）
８９−０４：日本サッカー協会欧州代表
９４−９６：サンフレッチェ広島強化国際部長
２００４−０６：びわこ成蹊スポーツ大学教授
０８：ＪＦＬ評議委員会議長(ＳＡＧＡＷＡ ＳＨＩＧＡ ＦＣ ＧＭ)
各チームの略称は、マンチェスターユナイテッド（ＭＵ）、マンチェスターシティ（ＭＣ)、リバプール（ＬＶ）、チェルシー（ＣＨ）、アーセナル（ＡＲ）、トッテナム・ホットスパー（ＳＰ）、リアル・マドリッド（ＲＭ）、バロセロナ（ＢＲ）、アテレチコ・マドリッド（ＡＭ）、ユベンタス（ＪＶ）、Ａ．Ｃミラン（ＡＣＭ）、インター・ミラノ（ＩＭ）。
■第３幕 ４月２０日
この四面楚歌の状況から、まず英国６チームがＥＳＬから脱退することを表明した。ファン、Ｔｈｅ ＦＡ、そして政府、さらにはＵＥＦＡの意向を無視できないと判断したからでもある。
最初に脱退を表明したのはＭＣ。アブダビの王族の資金は豊富であり、財政的に困ってはいないこと。そしてマンチェスター市民のクラブとして、創立以来サポーターに支えられていたクラブの伝統から支持されないことは避けたいというクラブ方針があったからでもある。
そしてＣＨが続いた。このクラブもアブラノビッチオーナーの資金は豊富、今更ファンを無視してＥＳＬに行く必要はないとの判断であった。あとは続々とＬＶ、ＭＵ、そしてＡＲ、ＳＰもそれに続いた。
そしてＭＵの副会長のエド・ウッドワードは暗にＲＭ、ＪＶと黒幕として、とりまとめ担当であったことから、２０２１年末を持って辞任を表明した。これを受け、ＭＵのニューヨーク市場では株価が６％下落、１５０百万ポンドの損失を被った。
■第４幕 ４月２１日
英国６クラブの１日でのＥＳＬからの脱退を受けてイタリアＡＣＭ、ＩＭが脱退を表明し、スペインのＡＭも脱退を決定した。
残る首謀者のスペインＲＭ、 ＢＲ、そしてイタリアＪＶはいまだにこのＥＳＬ構想の実現に固執している。
ＲＭのペレス会長は、「我々はこの構想実現のため前に進んでいく」と表明する一方、「当初合意した１２クラブが脱退することは出来ない」と強気な姿勢を示している。その理由として、「１２クラブは既に契約を締結している」と。更に「スコットランドセルチックと、レンジャーズが加盟に意欲を示している」と表明。あくまで解散はないことを強調している。
■第５幕 ４月２２日
ペレス会長の契約に関して、まずアーセナルのクロンケ会長は「ＥＳＬの契約を解除するための違約金は１２クラブに共通している。その違約金は１クラブ８百万ポンド＝９．６億円程度であり、アーセナルとしてはクロンケ会長が、要求あれば個人として支払う」とコメントしている。
一方、主導者側のＲＭ、ＢＲはこのＥＳＬ構想が実現した際には、それぞれ５２百万ポンド（７８億円）が１２クラブの供出金とＪＰモルガンの資金から支払われる契約となっていたことも明らかにした。
この違約金については各クラブとも明確なコメントはなく、今後の課題となることは必至である。
■第６幕 幕間（続演中）
当面の課題と今後
一旦幕引きした感はあるが、契約上の違約金問題が残り、これからも論議がＥＳＬ仮会長のペレスと各クラブとの間で行われることになる。しかし一方、各クラブはそれぞれのサポーターから、経営陣に対する不信と資本に支配されるクラブ体質の改善を叫んでデモが活発化してきている。
◇５月２日
ＭＵはＬＶとのリーグマッチ戦５月２日、オールドトラフォードスタジアムへサポーターが侵入し、暴動化し試合が延期となった。『グレーザーＯｕｔ』の呼びかけで、これからも経営陣との対立が激化する一方、クラブサポーターとの経営問題を論議する場を設ける方向へ動いているとはいえ、果たして実のある結果が生まれるのかは疑問である。
ＭＵＳＴ（ＭＵサポータークラブ）は、ドイツ方式の５１％をファンクラブが株式を保有し、オーナーは４９％しか株式を保有できないルールを求めており、更にサポーターの株式保有権を認めること。取締役会にサポーターの代表を任命すること。そして将来、このようなクラブの存在に関わる重要事項には必ずＭＵＳＴと協議することを要求している。
◇５月７日
このＥＳＬの動きとＭＵＳＴによるＭＵ対ＬＶの試合が中止となったことを踏まえてＵＥＦＡは下記の制裁を科した。
英国６クラブ及びイタリアＡＣＭ、ＩＭそしてスペインのＡＭに対して総額１５百万ユーロ（２０億円）の『Ｇｏｏｄｗｉｌｌ ｃｏｎｔｒｉｂｕｔｉｏｎ（献上金）』を課し、それに加えて更にＵＥＦＡの大会収入のうち５％を積み立て、ＵＥＦＡ加盟国の各協会へ配布、ＵＥＦＡ加盟国のジュニアー及び底辺のフットボール普及に充てることを決めた。
更にＵＥＦＡのアレックス・セフェリン会長は、上記９クラブへＵＥＦＡが認めない大会に参加した場合は罰金として、クラブ当たり１億ユーロ（１３０億円）を課すとした。またこの３クラブに対し、今後２年間ＵＥＦＡの大会に出場停止処分とするとしている。また追って制裁金を科すとしている。しかしこの３クラブは、この制裁が実施されれば法廷闘争も辞さないと強気を示している。
◇５月９日
ＥＳＬの首謀者であるイタリアＪＶは、イタリアセリアＡよりＥＳＬから離脱しなければセリアＡから除名すると警告を受けた。
■今後
１８８８年（イングランドでプロリーグ発祥）以来のヨーロッパプロフットボールリーグも、このアメリカン方式、フランチャイズ方式の導入問題を改めて注目し、ＵＥＦＡとして、また英国においてはＴｈｅ ＦＡあるいはプレミアリーグとして、取り敢えず矛を収めたが今後どうするのか課題は多い。
翻って日本においても、一部Ｊリーグクラブからこのようなクローズド化されたフランチャイズ制を取り入れたらという論議があるというが、ここまで日本が世界ランキングを上げられたのは、Ｊリーグがピラミッドの頂点とし、ホームタウンシステムをヨーロッパから取り入れ、ジュニアーからトッププロまで一貫したピラミッドシステムとした方式を構築できたからであることを忘れてはならないと思う。
◆筆者プロフィル◆
伊藤庸夫（いとうつねお）
東京都生まれ
浦和高校、京都大学、三菱重工(日本リーグ）でプレー、１９８０年より英国在住
１９８０−８９：日本サッカー協会国際委員(英国在住）
８９−０４：日本サッカー協会欧州代表
９４−９６：サンフレッチェ広島強化国際部長
２００４−０６：びわこ成蹊スポーツ大学教授
０８：ＪＦＬ評議委員会議長(ＳＡＧＡＷＡ ＳＨＩＧＡ ＦＣ ＧＭ)
伊藤 庸夫
