いつ頃からＦＩＦＡの腐敗が始まっていたのであろうか―。

　筆者が英国ロンドン駐在であった１９８０年代は８２年のスペインにしろ、８６年のメキシコにせよ、Ｗ杯の規模自体が大きくなく、運営そのものに対しての汚点は見えなかった。マラドーナの『神の手』という審判の誤審はあったにせよである。

　９０年イタリアでは、チケット問題と宿泊予約のでたらめさで運営問題が初めて明るみに出たが、たかが1か月間の大会。終わってみればそれまでよであった。

　そして９４年のアメリカ大会の成功から、従来のヨーロッパと南米持ち回りのフットボールの祭典もグローバル化へと転換した。さらにコマーシャル優先の概念が純粋スポーツの世界に入り込んできたのである。

　このＷ杯の転換期に、フットボールマイナーな国であった「Ｊａｐａｎ」が世界経済の２番手として台頭。ＦＩＦＡのイベント開催には「Ｄｅｎｔｓｕ」が「ＩＳＬ（ＦＩＦＡのお抱えマーケティング会社。２００１年経営破綻）」のパートナーとして主導権を握り、国際フットボールの世界に足を踏み入れたのである。

　そして１９９２年には、英国プレミアリーグが従来のプロリーグから独立しスタート。時を同じくして日本がプロのＪリーグを発足させたのである。フットボールにコマーシャリズムが深く入り込んだエポック的な年でもあった。Ｊリーグ発足に先立ち、先見性の高いＪＦＡ幹部は１９８９年、時のＦＩＦＡ事務総長であったブラッター氏に会い、２００２年のワールドカップ開催を要請し、招致活動に入っていったのである。

　「ＪａｐａｎがやるならＫｏｒｅａも」とばかり、世界経済Ｎｏ．２の「Ｊａｐａｎ」対台頭著しい「Ｋｏｒｅａｎ Ｈｙｎｄａｉ」との２国の一騎打ちの戦いが火花を散らして始まったのである。

　当然そのキャンペーンは物量合戦でもあった。「Ｊａｐａｎ」はイングランドのレジェンド、ボビー・チャールトン氏をアドバイザーに任命、アフリカの票獲得のためのコーチングキャンペーンを実施。ほぼ全域の諸国を行脚した。

　一方、「Ｋｏｒｅａｎ Ｈｙｎｄａｉ」は当時ＦＩＦＡ副会長であったチョン・モンジュン氏の財力と利権を基に、南米のＦＩＦＡ理事に食い込み招致合戦を展開。両国政府もそれぞれキャスティングボードを握る２４人のＦＩＦＡ理事への食い込みを助長させたのである。その結果は、皆様ご承知の日韓合同開催という妥協の産物となり、決着がついたのである（１９９６年５月３１日）。

　キャンペーンを始めた当初は、正攻法の日本が有利ではあったが、その後はチョン氏（当時現代財閥の副会長）の財力、政治力、理事への利権供与等で「Ｋｏｒｅａｎ」優位に逆転。当時からあった日韓政治問題が過熱し、スポーツから国際政治への影響が強くなり、共同開催となったのは日韓関係の悪化を避けたブラッターの画策ともいわれている。

　既にこの頃から、キナ臭い暗黙の利権のやり取りが始まったといえるのではないだろうか。例として言われているのはブラジル協会長の会社に対し現代自動車の販売権を供与したなどである。

　現在では、プロスポーツの財源のトップとなっている放映権についても、この一騎打ちから始まっているといっても過言ではないだろう。今回のスキャンダルで逮捕されたトリニダード・トバゴのジャック・ワーナー氏は一国のメディア王でもあり、２００２年のＷ杯より自国の放映権を独占したといわれている。

　当時ＦＩＦＡ副会長であったヨハンセン氏（元ＵＥＦＡ会長）は「ファーストクラスの航空券を頂くよりウイスキー１本でいい」と両国の物量作戦にへきえきしていることを表明していた。

　そして１９９８年アベランジェ会長が退任し、会長選にブラッターは後継者として立候補、相手はＵＥＦＡ会長ヨハンセンであった。疑惑はこの時にも起こっていた。ブラッターを支持するアジアＡＦＣ会長ビン・ハマン氏（カタール）がアフリカの票まとめのため、１０万ドルの資金をアフリカ諸国の理事にばらまいたといわれている（英国デイリーメール紙）。その結果かブラッターはヨハンセンに勝利しその権力の座に就いたのである。

　その後、２００２年５月２期目の会長選では対抗馬となったイサ・ハヤト（カメルーン）に対しブラッターはアフリカ票切り崩しのため、リビアＦＡ会長カダフィ（大佐の息子）を担ぎオイルマネーを使って、アフリカ諸国の半分もの票を獲得、再選したのである。それがわいろであったかはいざ知らず、第３者を使った巧妙な選挙戦略でもあった。

　そして２００６年Ｗ杯はドイツに決定したが、その開催国決定選挙は毎度のことながら密室の中２４人の投票で決まった。しかし奇妙な事態が発生した。

　立候補国はドイツ、南ア、イングランド、モロッコであった。１回目の投票でモロッコが落ち、ニュージーランドの理事デムジー氏は当然イングランドに票を投じたが２回目で落ち、最終３回目の決選投票ではオセアニア連盟が推す南アに投じるはずであったが、なぜか投票前日ドイツ出版社からの買収要請があったこともあり棄権。そのため１２対１１という結果でドイツに決定したのである。いわば何でもありのマフィアまがいの決定であった。

　ついにこのＦＩＦＡのマフィア組織にメスを入れたのはアメリカの司法であった。２０１５年５月２７日、ＦＩＦＡ総会に駆けつけていた各国委員のうち７名をチューリッヒのホテルで逮捕。その中には過去２０数年にわたり『疑惑のデパート』と称されていたジャック・ワーナーも含まれていた。

　多くの国での贈収賄罪は公的機関でのものが適用されるが、アメリカだけは私的機関の贈収賄も犯罪となるのである。スイスが世界の金庫番としてアングラマネーを扱っていた時代は過ぎ、スイスの銀行でさえ、２０００年以降マネーロンダリング等の不正送受金を開示することとなり、その隠れ蓑として使われたのがケイマン島である。

　ケイマン島はタックスヘブンの島として世界のアングラマネーが集まってくる。その島出身のＦＩＦＡ副会長ジェフェリー・ウエッブが逮捕されたことで、すべてが明るみに出たのである。

　それによれば、１９９８年のフランス大会も実はモロッコが開催国となるべき票を得ていたのが、投票集計を改ざんしフランスになったと証言。更に２０１０年の南ア決定についても１，０００万ドルのわいろが飛び交ったと指摘されている。また、２０１８年ロシア、２０２２年カタールの決定プロセスにも疑惑は多くあり、今後明らかになれば再投票ということも出てくることになる。

　大半のＦＩＦＡ理事はそれぞれの国のＦＡに関わる幹部ではあるが、ほとんどが国際的ビジネスマンであり、その国の政治・経済に深く携わっているやからである。単なる『フットボール好きのおっさん』ではない。

　１４年ブラジル大会のコストは、ＦＩＦＡの放映権４，８００億円、スポンサー料、マーチャンダイズを合わせた収入は２，４００億円にも上る。巨大なスポーツイベントを司るＦＩＦＡが、今まで一握りのうさんくさいビジネスマンに牛耳られていたことからの脱皮と改革は必須である。

　そのブラッターも５選に勝った４日後辞任を発表。この１２月に再選挙をするといっているが、長年にわたってマフィア体質にどっぷりつかったＦＩＦＡの改革は出来るのであろうか。開催国決定を２４人の理事だけでなくＦＩＦＡ加盟国２０９か国で―などの案もあるが果たしてどうなるのか。

　今後のアメリカでの司法的処置がどうなるか注目したい。

　その中でＪＦＡの副会長がＦＩＦＡ理事に就任した。「私財もなし・国際ビジネスの経験もなし・政治力もなし」で、毒も薬も持ち合わせた強者連中に肩を並べていくことは並大抵ではない。

　マフィアの仲間になるのか、清廉潔白のスポーツマンというだけで対応するのか。今や「Ｊａｐａｎ」の動きは集団的自衛権行使が論議されている中、敵も多くなり、ある面『色男、金と力はなかりけり』では済まない時代に直面していることを忘れてはならない。


◆筆者プロフィル◆
伊藤庸夫（いとうつねお）
東京都生まれ
浦和高校、京都大学、三菱重工(日本リーグ）でプレー、１９８０年より英国在住
１９８０−８９：日本サッカー協会国際委員(英国在住）
　　８９−０４：日本サッカー協会欧州代表
　　９４−９６：サンフレッチェ広島強化国際部長
２００４−０６：びわこ成蹊スポーツ大学教授
　　０８　　　 ：ＪＦＬ評議委員会議長(ＳＡＧＡＷＡ ＳＨＩＧＡ　ＦＣ ＧＭ)
現在：Ｔ　Ｍ　ＩＴＯ Ｌｔｄ.（ＵＫ）代表取締役